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企業の採用担当者が履歴書の中ではじめに目を通すのが「名前」と「住所欄」です。
「経歴や自己PRで勝負！」と思っている人もいるかもしれませんが、この2つの点が雑だと第一印象をマイナスからスタートさせてしまうことになります。
ここでは、特に疎かになりがちで間違いやすい「住所欄」について、正しい書き方のポイントを紹介します。
履歴書の住所のポイント
都道府県は省略しても良いのか
履歴書においては都道府県も省略せずに記入するのがマナーです。
政令指定都市や都道府県と名前が同じ市が住所である場合は（誰が見ても都道府県がはっきりわかるような住所である場合）都道府県を省略しても良いケースもあります。（大阪府大阪市、千葉県千葉市など）しかし、履歴書は採用担当者に自分の真剣な想いを伝えるための大切な書類です。自分の手間を省くために何かを「省略する」といった考え方を持つこと自体、適切ではありません。
丁・番地は数字のみでもよいのか
丁や番地も、ハイフンで省略せずにすべて記入するようにしましょう。
・〇→1丁目2番3号
マンションやアパートの場合も、「406」と数字だけでなく「号室」をつけて「406号室」と正確に記入するようにします。
ふりがなはどこまでつけるべきか
住所欄のふりがなの付け方を迷う人も多いと思いますが、ふりがなは番地の前までというのが基本的な決まりです。数字や丁・番地・号には不要ですが、その後にマンションやアパート名が入る場合は、そこにはふりがなを付ける必要があります。
たとえば、“東京都渋谷区恵比寿1丁目2番3号 日本マンション406号室”という住所の場合は、「東京都渋谷区恵比寿」と「日本マンション」にふりがなを付けます。
特に、市町村以降の地名や建物名は独特なものも多いので、読む人の立場にたって丁寧にわかりやすく記入しましょう。
履歴書や職務履歴書の書き方に不安がある方は転職エージェントに履歴書の添削をお願いしてみましょう。
履歴書の添削をしてくれる転職エージェントの中でもマイナビAGENT・リクルートエージェントがおすすめです。
マイナビAGENT 履歴書の書き方
また、現在フリーターで就職、転職活動中の方はハタラクティブで添削をしてもらうことをおすすめします。
IT業界を目指している方が添削をお願いする場合はワークポートがおすすめです。IT業界に特化した添削やアドバイスをしてくれます。
初めて転職エージェントに履歴書・経歴書添削をお願いするとき、他社の転職サイトでつかったものだからと気にすることなく、とにかく持っていきましょう。
なぜならば、全てではありませんが多くの転職エージェントは転職者自身に履歴書をなおさせるのではなく、「よろしければこちらで訂正してもよろしいでしょうか？」とエージェントの手でブラッシュアップをします。
そのため、マナラボでも履歴書の書き方を解説していますが、まずは転職エージェントにもっていくのが、書類選考対策での一番の近道です。
電話番号とメールアドレス
電話番号は自宅？携帯？
最近は自宅に固定電話を置いていない人が増えています。そのため、固定電話を所有していない人の場合は「TEL」の欄は空白にしておけば問題ありません。
「携帯電話」の欄のみ記入しましょう。
固定電話と携帯が両方所有している人は、もちろん両方とも記入します。また一人暮らしの学生の場合は、実家の固定電話を記入するのが一般的です。
メールアドレスは携帯？ PC?
メールアドレスの欄には、PCのアドレスを記載します。
携帯電話専用のメール（キャリアメール）では、「知らないアドレスからのメールを自動的に受信拒否してしまう」、「パソコンから送られてきたメール中の文字や記号などが正確に表示されない」といったリスクが起こり得るからです。
就職活動や転職活動の際、履歴書に書くメールアドレスのポイント
転職活動中の人は、電話・メールともに会社の番号・アドレスを記載しないようにしましょう。転職はあくまでも自分のプライベートな活動ですので、個人のために使用するのは適切ではありません。
「緊急時連絡先」には誰を書くべき？
「連絡先」や「緊急連絡先」の欄は、決まりがありませんがケースによってパターンがあります。たとえば現住所が実家の場合は、現住所と同じという意味で「同上」とすれば問題ありません。そうでない場合は、自分の実家、もしくはもっとも連絡がつきやすい連絡先を記載します。
たとえば、父親が勤める会社やいつも家にいる祖父母の家の連絡先などです。
その場合は、事前に「緊急連絡先として書いてもいい？」と了承を得ておきましょう。
住所変更がある場合の対応の仕方
履歴書を送る前に引っ越しなどで住所を変更する予定がある場合、今の住所と新しい住所のどちらを書けばいいのでしょうか。
この場合は、履歴書を作成した日に住んでいる方の住所、つまり今の住所を記入するのが正解です。
「そうなると引っ越した後に企業から届く郵便物が受け取れないのでは？」と思う人もいるかもしれません。そうならないように、住所変更の後に次の2つの手続きを速やかに済ませる必要があります。
○採用担当者へ住所変更があったことをメールで連絡する
○郵便局に住所変更届を出し、郵便物を新しい住所に転送してもらうようにする
「メールでいいの？」と思うかもしれませんが、電話や手紙は受け手の手間と時間を取らせたり正確に伝わらなかったりというリスクがあるためです。
