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この記事では、「ROA」の意味や計算方法、改善法、安全性の分析について考察します。
決算書などでよく見かけるのが「ROA」という言葉です。企業の経営状態を把握するには、重要なものですが、一般の人にはあまり縁がないかもしれません。
ROAは、企業にとっては大切な経営目標にもなります。
この記事を通して、ROAの意味や改善方法を理解し、ビジネスパーソンとしての必要な知識を増やしてください。
ROAとは
「ROA（Return On Assets）」とは「総資産利益率」の意味で、総資産に対して利益がどれだけ生み出されたかを示す財務指標で、企業の収益性を測るモノサシと言えるものです。
「総資産」とは、会社が保有しているすべての資産のことで、現金や預金・投資信託・株式（証券）・不動産・車などの資産に加え、銀行などからの融資も含まれます。
ROAの計算方法
ROAの計算方法は以下のようなものです。
当期純利益とは、その年に計上された利益から、法人税などを含めた会社が支払うべきコストをすべて差し引いた最終利益のことです。
例えば、総資産が同じ300万円で当期純利益が3万円のA社と当期純利益が30万円B社の場合で見てみましょう。
A社のROA 3万円÷300万円×100＝1％
B社のROA 30万円÷300万円×100＝10％
ROAの数字が高いほど、効率的に資産運用がされていることになります。
また、当期純利益が同じ30万円でも、総資産が3千万円ならROAは1％になり、効率の悪いものになります。
「ROA」と「ROE」の違い
「ROA」と同じ企業の収益性を測る指標に「ROE」があります。
「ROE（Return On Equity）」は、「自己資本利益率」のことで、自己資本に対してどれだけ利益が出たかを測る指標です。
「自己資本」とは、株主から調達した資本金と経営活動から得られた余剰金を合計した返済の必要のない資本です。
「ROA」は、「総資産に対してどれだけ利益を生み出したか」をみる指標ですが、「ROE」は、「自己資本に対してどれだけ利益を生み出したか」を見る指標です。
つまり、「ROE」は、株式投資において収益性を見る重要な判断材料になるものです。
但し、「ROE」を見る場合注意したいのが「ROA」です。
例えば、自己資本が100億円で当期純利益が30億円で「ROE」が30％の企業の場合、もし総資産が1000億円だとしたら、「ROA」は3％になってしまいます。
つまり、借金で純利益を生み出していることになり、投資先としては不安材料になります。
ROAの活用方法
「ROA」は、「どれだけの資産」で「どれだけの利益」を生み出したかを測るものです。
利益が増えれば、ROAは高くなりますが、資産が増えればROAは低くなります。
つまり、「少ない資産で大きな利益」を生み出せば、ROAは高くなり、収益性の高い企業になります。
企業にとって収益性を上げることはもっとも重要な課題です。そのためには、ROAの数値を的確に把握し、改善する努力が不可欠です。
また、投資においても前述したように「ROE」だけでなく、「ROA」を企業の収益性の重要な判断材料として活用しましょう。
ROAはどれくらいなら問題ないのか
「ROA」は企業の収益性の指標となる数値ですが、実際にはどれぐらいの数値なら良いのでしょうか？
一般的に、ROAは2％前後が平均的な水準で、5％以上なら良い企業で、10％以上は優良企業と判断されています。
投資などではROA5％以上の企業を推奨しているケースが多いようです。
但し、ROAは業種によっても平均値が異なっています。
一般的には、情報通信や自動車、製造業が高く、不動産や飲食業は低くなっています。
ROAを改善する方法
「ROA」を改善するには、以下の3つのポイントがあります。
①「売上高利益率」を上げる
「売上高利益率（粗利率）」とは、売上高のうち何％を利益として残したかを見る指標で、以下のような式で求めます。
わかりやすく言えば、商品にどれぐらいの利益を上乗せするかです。つまり、原価が100円の商品を500円で売るか、1000円で売るかです。
当然、1000円で売れば売上高利益率は高くなり、純利益も増え、「ROA」も大きく改善されます。
問題は、販売価格が高くても売り上げが確保できるかです。商品やサービスに付加価値が認められれば高くても需要はあるでしょう。しかし、他のものと変わりがなければ売り上げは期待できないでしょう。しっかりとマーケティングをすることが大切です。
②「総資産回転率」を上げる
「総資本回転率」とは、「1年間で会社が保有している資産をどれくらい効率的に使って売上をあげているか？」を測る指標で、「総資本回転率」とも呼ばれます。
総資産回転率は、以下のような式で求められます。
例えば、売上高が10億で、総資産が5億なら、10億÷5億で、総資産回転率は「2.0」になります。
一般的に総資産回転率は、「〇回転」と言われ、「2.0」なら「2回転」で、回転数の多いほど効率が高いと判断されます。
総資産回転率を上げるには、売上高を増やすか、総資産を減らすかのどちらしかありません。
マーケティングや営業方針などのしっかりとした経営戦略で売上高を増やす方法がありますが、効果をあげるには時間もかかります。
すばやく改善するには、不要な資産を減らすことが一番です。むだな設備や遊んでいる資産はないか、不良在庫を抱えていないか、などをチェックして企業のスリム化を図ります。
ROAと同時に、安全性の分析も重要
ROAは、企業の収益性を判断するには大切な指標ですが、ROAが高い水準だからといって、その企業が安全だとは限りません。
企業を判断する上で重要なのが「安全性」です。「黒字倒産」と言われるように、黒字の企業でも倒産することはあります。企業の「安全性」を分析するには、短期的なものと中長期的なものとで判断します。
短期的な判断の基準となるのが、「流動比率」です。
「流動比率」とは、短期的な支払能力を分析する時に用いられる指標のことで、以下の式で求められます。
流動資産とは総資産の中で、1年以内に現金化できる資産のことで、棚卸品や貸付金なども含まれます。
流動負債は、営業取引などによって発生した債務や1年以内に支払いの期限が来る債務のことで、買掛金や支払手形、短期借入金などがこれにあたります。
一般的には、流動比率が120％以上であれば安全で、100％を切る場合は支払い能力に不安があると言われています。
中長期的な安全性を見るには、「負債比率」が用いられます。
「負債比率」とは、会社の返済能力などの安全性を見る指標で、以下の式で求められます。
自己資本は返済の必要がない資本ですが、負債は必ず返済しなければならないものです。
一般的には、100％以下であれば中長期的な安全性は高いと言われています。
300％から600％の範囲の場合は、極力300％に近づける努力が必要で、600％を超える場合は早急な改善が必要になります。
まとめ ROAについてのおさらい
- 「ROA」は「総資産利益率」の意味で、総資産に対して利益がどれだけ生み出されたかを示す財務指標。
- ROAの計算方法は、当期純利益 ÷ 総資産×100。
- 「ROE」は、「自己資本利益率」のことで、自己資本に対してどれだけ利益が出たかを測る指標です。
- ROAは2％前後が平均的な水準、5％以上なら良い企業で、10％以上は優良企業。
- ROAを改善するには、「売上高利益率を上げる」「総資産回転率を上げる」の2つがあります。
- ROAと同時に、「流動比率」や「負債比率」などの支払い能力や返済能力を見て企業の安全性を分析する必要があります。
