購買力平価（PPP）の意味、計算式や購買力平価ランキングの紹介

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為替レート関連の話や記事の中に、購買力平価という言葉が登場することがあります。基準になる指数、時点などで異なる指数ですが、長期的な為替レートの予測には有効とされています。

ここでは、購買力平価とは何か、購買力平価のランキングを解説いたします。

購買力平価（PPP）とは？

購買力平価とは、ある国である価格で買える商品が、他国ならいくらで買えるかを示す交換レート、購買力の比率のことをさします。

Purchasing Power Parity

の頭文字を取り「PPP」といわれています。

外国為替レートを決定する要因を説明するためのひとつの考え方として、スウェーデンの経済学者：カッセルが定義したものです。

購買力平価には、2つの説が存在します。

絶対的購買力平価説は、為替レートは2国間の通貨の購買力によって決定されるという説です。

たとえば、ある商品が日本では300円で買え、アメリカでは3ドルで買えるとします。すると、100円と1ドルで買えるものは同じ（購買力が等しい）という意味なので、為替レートは100円＝1ドルになるという説です。

しかし、この説を成立させるには、すべての貿易や金融取引などが自由にされていなければならないとの前提があります。現実にはありえない前提なので、この説は成立しません。

対して、相対性購買力平価説は、為替レートは2国間の物価上昇率の比で決まるという説です。

たとえば、日本の物価上昇率が1.01でアメリカが2.65だとします。物価上昇率の高いアメリカの通貨は、上昇率の低い日本の円に対して通貨の価値が減少しているので、日本円に対してのアメリカドルの為替レートは下落するべきという考え方です。

この説の前提は、すべての貿易や金融取引などは同じ割合で変化することで、現実的にはありえないことになります。ですから、前項の絶対的購買力平価説と同様に成立しない説です。

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どちらの購買力平価説も現実では成り立たないとされるものの、為替レートを長期的に考える時の参考に使われる数値です。

相対性購買力平価説の計算式は、基軸A国とB国とすると、「B国でのあるものの価格÷A国での価格(現地通貨)」です。

対して、相対性購買力平価の計算式は、

「基準時点の為替レート×A国の物価指数÷B国の物価指数」です。

一物一価の考えで、よく使われる簡単な指数として「ビックマック指数」があります。

これは相対的購買力平価説を採用しているので、計算式は「日本でのビッグマックの価格（円）÷海外でのビッグマックの価格（現地通貨）」と簡易的に計算ができます。

この数値は、イギリスの経済誌『エコノミスト』が発表したもので、他にもスターバックス指数（トール・ラテの価格で計算）などもあります。

絶対的購買力平価説の方が、現実的な計算が難しいことから、ビックマック指数などからもわかるように、相対的購買力平価説のほうが使われています。

購買力平価をベースにGDPをドルベースで計算した指数をいいます。

より実態に近いGDPとして、長期の為替レート予想の参考のひとつとされる数値です。しかし、順位が現実的かというと、そうでもないとの見方が大半です。

国際通貨基金（IMF）、世界銀行（World Bank）及びアメリカ中央情報局（CIA）がリストを発表しています。

2016年、IMFの購買力平価GDPランキング（USドルベース）では、1位：中国、2位：アメリカ、3位：インドとなりました。

一人当たりのGDPを購買力平価GDP÷人口で求める数値も、為替レートの予想の参考のひとつです。

2016年、IMFの一人当たり購買力平価GDPランキング（USドルベース）では、1位：カタール、2位：ルクセンブルク、3位：マカオとなりました。

購買力平価（PPP）とは、「ある国である価格で買える商品が、他国ならいくらで買えるかを示す交換レート、購買力の比率のこと」をさします。2つの説があり、絶対的購買力平価説と相対的購買力平価説があります。
絶対的購買力平価説は「為替レートは2国間の通貨の購買力によって決定されるという説」で、対して相対的購買力平価説は「為替レートは2国間の物価上昇率の比で決まるという説」のことをいいます。
前者は計算式「基軸A国とB国とすると、「B国でのあるものの価格÷A国での価格(現地通貨)」、また後者は「基準時点の為替レート×A国の物価指数÷B国の物価指数」です。
どちらも現実的にはありえない説ですが、為替レートの長期予想の参考にされます。ビックマック指数など一物一価で、相対的購買力平価説のほうが使われる傾向にあります。
他にもUSドルベースで、各国を比較する購買力平価GDPや、それを人口で割った一人当たり購買力平価GDPなどの数値も用いられます。