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この記事では「建築設備士」の仕事内容やなりかたなどについて解説いたします。
職業の名前自体は見聞きしたことはあっても、実際にはどのような職業なのかよく分からないという人も多いかもしれません。
そこで今回は「建築設備士」に向いている人や給料・年収、将来性やおもに勤める場所なども含めてまとめました。
この記事を最後まで読めば、「建築設備士」についてよく理解できるようになることでしょう。
建築設備士とは
「建築設備士」は建築士に対して建築設備の設計や工事監理に関するアドバイスをする仕事、あるいはその仕事に従事する人です。
配管や空調設備、給排水衛生設備や電気設備といった色々な建築設備の専門的な知識を持ち、建築士から求められた場合には適切な助言や意見をします。
「建築設備士」は国家資格であり、国土交通大臣が行う建築設備士試験に合格することによって「建築設備士」と名乗って働くことができます。
建築設備士の仕事内容
「建築設備士」の仕事内容を端的に表すと、建築士に対して建築設備の設計や工事監理に関するアドバイスをすることです。
建築物の設計を行う際には配管や空調設備、給排水衛生設備や電気設備といった幅広い建築設備の知識が求められます。
しかしながら全ての建築士がそれらの知識を十分に持っているというわけではありません。
そこで「建築設備士」は建築設備の専門家として、建築士に対し適切な助言や意見をしていきます。
たまに誤解されることがありますが、上記のように「建築設備士」は設計士のように自ら設計を行うわけではありません。
建築士から依頼を受け、建築設備に関して必要な助言や意見をしていくことがその役割です。
また建築士は、必ずしも「建築設備士」に意見を求めなくてはならないというわけでもありません。
しかしながら、最近の高層マンションやオフィスビルなどでは建築構造の高度化・複雑化が進んでいるのが現状です。
したがって建築設備に関しても、より専門的な知識が必要となってきます。
そのため建築設備について知り尽くしている「建築設備士」が求められる場は多くあるといえるでしょう。
建築設備士になるには
もし「建築設備士」になりたいと思っても、具体的にはどのようにしたらなれるのかはっきりと分からないという人もいるかもしれません。
そこでこの項目では、「建築設備士」になるにはどうしたら良いのかをまとめました。
「建築設備士」の国家資格を取得する
まずは「建築設備士」の国家資格を取得する必要があります。
もう少し具体的に説明すると、国土交通大臣登録試験実施機関の「建築技術教育普及センター」が行う建築設備士試験に合格しなければなりません。
建築設備士試験には受験資格があり、実務経験が必要です。
受験資格を満たす方法はいくつかあり、おもに以下の2つが挙げられます。
最終卒業学校または資格と必要な実務経験年数の組み合わせは以下の通りです。
なお課程については正規の建築、機械、電気またはこれらと同等と認められる類似の課程と定められています。
・大学：卒業後2年以上
・短期大学、高等専門学校、旧専門学校：卒業後4年以上
・高等学校、旧中等学校：卒業後6年以上
他には専修学校、職業能力開発総合大学校または職業能力開発大学校、職業訓練短期大学校など、いくつかの学校の卒業・修了後に実務経験を満たすことでも受験資格を取得できます。
下記のいずれかの資格を持っている場合は、通算で2年以上の実務経験が必要となります。
・一級建築士
・一級電気工事施工管理技士
・一級管工事施工管理技士
・空気調和・衛生工学会設備士
・第1種、第2種、第3種電気主任技術者
建築設備士試験の合格率・難易度
受験する年度にもよりますが、建築設備士試験の合格率は一次試験が30％前後、二次試験が50％前後で、総合合格率は15～20％で推移しています。
難易度は一級建築士と比べると低めではありますが、それでも例年の総合合格率を見ると十分に取得が難関な資格だといえるでしょう。
なお合格基準は建築一般知識40％以上、建築法規50％以上、建築設備50％以上を確保し、かつ合計基準点60％以上が必要です。
全体の合計基準が60％を超えていても、各々の科目で点数が基準値を下回った場合は不合格とされます。
資格取得後は建設会社や設備工事会社などに就職
晴れて建築設備士の資格を取得したら、建設会社や設備工事会社などに就職します。
難関な国家資格だけあって、面接などの場ではアピールする材料になるといえるでしょう。
また建設会社や設備工事会社などに就職して別の仕事に携わりながら、建設設備士の資格取得を目指すというルートもあります。
この場合はその時の会社の体制などにも寄りますが、「建築設備士」としての仕事を割り当ててもらえるようになるかもしれません。
建築設備士に向いている人
「建築設備士」に向いているのは、建築物が好きであることはもちろん、それ以上に建物の構造や設備に興味があるような人です。
とりわけ高層マンションや大きなオフィスビルなどでは数多くの設備を使用することになり、建築設備に対する広範な知識が求められます。
近年では設備にハイテクなシステムも多く使われているため、好奇心を持ち新しい技術について知ろうとすることも不可欠です。
建築設備の数はとても多く、全てを覚えるのは時間がかかり苦労することがあるかもしれません。
しかしながらそれらについて熟知することで、建築士からも信頼できるパートナーとして認められるようになっていきます。
建築設備士の給料・年収
勤務する会社や役職などによっても異なりますが、「建築設備士」の平均年収は約500万円～700万円程度がボリュームゾーンとされています。
大手建築会社に勤める人ほど給与水準は高いといわれていますが、建築業界は景気の影響を受けやすいという側面があることは無視できません。
例えば収益が順調に伸びているときや建築需要が見込まれているときは給料も上がりやすいですが、景気後退期はボーナスカットなどで収入が大幅にダウンする可能性もあります。
なお難関な国家資格であることから「建築設備士」の有資格者は転職市場で優遇されやすく、転職をすることで大きな収入アップを果たしたという人も少なくありません。
もしもより多くの給料・年収を得たいなら、十分な知識と実績を持った上で大手建築会社などへの転職をするというのも一つの手です。
建築設備士の勤務体系と休日
「建築設備士」の勤務時間は会社によって変わってきますが9:00～18:00くらいとなることが多く、所定労働時間は8時間程度で、一般的な日勤の会社員とほとんど変わりないでしょう。
「建築設備士」は普段はオフィスや事務所内にて仕事をすることが多いですが、自ら現場に出て状況を確認するようなこともあります。
休日は職場によって土・日曜日を休みとする完全週休2日制となっていることもあれば、土曜日は基本的に出社日で日曜のみが休みとなることもあるようです。
ゴールデンウィークや夏季、年末年始などは連休となる職場が多いでしょう。
ただしそれらは勤め先によって様々だというのが正直なところです。
したがって勤務体系と休日について気になる人は事前に調べるか、面接で確認しておいた方が良いかもしれません。
建築設備士の将来性
「建築設備士」の将来性は大いにあるといえます。
なぜなら建築物にとって建築設備は切っても切り離せない関係にあり、今後も建築物がなくなることはないからです。
特に最近の高層マンションやオフィスビルなどでは建築構造の高度化・複雑化が進んでいることから、「建築設備士」の需要はより大きくなっているといえます。
なお「建築設備士」の資格取得後4年以上の実務経験を積むことで「一級建築士」の受験資格が与えられるため、両方の資格を生かして活躍の場をさらに広げていくことも可能です。
建築設備士がおもに勤める場所
「建築設備士」がおもに勤める場所としては建設会社や設備工事会社、設計事務所やビルメンテナンス会社などが考えられるでしょう。
上述のようにオフィスや事務所内で勤務することが多いですが、時には現場に出て直接状況を確認することもあります。
もし勤める場所について詳しく知りたいなら事前に調べておくか、面接の場などで確認しておいた方が良いかもしれません。
まとめ この記事のおさらい
- 「建築設備士」は建築士に対して建築設備の設計や工事監理に関するアドバイスをする仕事、あるいはその仕事に従事する人
- 誤解されることがあるが、「建築設備士」は設計士のように自ら設計を行うわけではない
- 「建築設備士」になるには、まずは「建築設備士」の国家資格を取得する必要がある
- 建築設備士試験には受験資格があり、学歴や取得している資格によって必要な実務経験の年数が変わる
- 建築設備士試験の合格率は一次試験が30％前後、二次試験が50％前後で、総合合格率は15～20％で推移していることから、難関資格だといえる
- 「建築設備士」に向いているのは、建築物が好きであることはもちろん、それ以上に建物のの構造や設備に興味があるような人
- 勤務する会社や役職などによっても異なるが、「建築設備士」の平均年収は約500万円～700万円程度がボリュームゾーンとされている
- 「建築設備士」の勤務時間は会社にも寄るが9:00～18:00くらいであることが多く、一般的な日勤の会社員とほとんど変わりない
- 「建築設備士」の休日は職場によって土・日曜日を休みとする完全週休2日制となっていることもあれば、土曜日は基本的に出社日で日曜のみが休みとなることもある
- 最近の高層マンションやオフィスビルなどでは建築構造の高度化・複雑化が進んでいることから、「建築設備士」の将来性は大いにあるといえる
- 「建築設備士」がおもに勤める場所としては建設会社や設備工事会社、設計事務所やビルメンテナンス会社などが考えられる
