会社を退職すると決めたとき、その思いを上司に伝えると引き止められることが多々あります。このときどういった対応をすればいいのでしょうか。ビジネスパーソンとして正しい対応を解説していきます。

会社・上司が退職を止める理由

会社や上司は退職の意思を伝えられたとき、基本的に引き止めを行います。なぜなら、職員1人を育成するには会社としてかなりのコストがかかっていること、新しく人材を育成させるためには新たにコストがかかってしまうこと、新たな人材がきちんと業務ができるようになるまでに周囲や上司自身の負担が増してしまうことなどが理由として挙げられます。

また、上司としては、退職を見抜けなかった、人材管理の手落ちとして評価が下がる可能性があります。こういったことから、退職の意思を上司に伝えたときに上司から引き止めされる、または会社の人事担当者から引き止められるということはよくあることです。

もちろん、引き止められ、退職しようとしていた原因などが解消された場合退職を取りやめることも可能です。

退職の相談をするタイミング

退職の意思を伝える前に、直属の上司に退職の相談という形で伝えてみるといいでしょう。このタイミングとしては、業務が繁忙期でなくご自身だけでなく上司にも比較的時間に余裕があるときがおすすめです。退職を決めた理由について、上司自身が改善に動いてくれる可能性があるからです。

退職の意思を伝えるとあからさまに態度が急変する上司もいます。これは、「かわいがって育ててきたのに裏切られた」という気持ちが生じてしまうなどの理由からです。こうなると会社に居づらくなってしまいます。

また、退職となった場合、引き継ぎなどを行う必要があります。

このため、法律上では2週間前に伝えれば退職することが権利として認められていますが、スマートなビジネスパーソンの常識としては、だいたい退職をしたい日の1カ月半から2.3カ月前を目安にするのがいいでしょう。

引き止められても退職をする方法

上司や会社からの引き止めがあっても会社を退職する意思が固い場合、上司や会社にその意思を伝える必要があります。はっきりしない態度を取ってしまうと、引き止めれば退職をやめるかもしれないと期待させてしまうことになり、退職に向けての社内手続きなどがいつまでたっても始まらなくなってしまうおそれがあるからです。

退職の意思をきちんと伝えるためには以下の3つのポイントをおさえておきましょう。

退職を考えた理由を筋を通して説明する

退職の意思を伝えるときは、しっかりと理路整然と説明しましょう。どうして退職を考えたのか、きちんと伝わるようにします。また、会社への感謝の気持ちも沿えるようにするといいでしょう。

「退職願」ではなく、「退職届け」を出す

退職する際に出す書面として「退職願」があります。書式が決まっている会社はその書式を利用するようにしましょう。通常「退職願」を提出することになりますが、厳密には退職願は「願い」ですので、退職は会社の了承が必要です。双方合意があって退職することになります。

万が一会社の了承が得られない場合、「退職届」を提出すれば、会社の了承は必要なく、法律上、退職する日の2週間前までに退職の意を伝えていたのならば、法定期間を満たすため、この届出をもって会社がどんなに退職を認めていなくても、退職することができます。

基本的には、穏便に退職した方が望ましいのですが、会社の了承が得られない場合は、「退職届」を出して、退職の意思は覆せないという意思表示をしましょう。

引き継ぎをしっかりと行い、残務を減らす

会社などが引き止めをする理由として、残された人の業務が増えることへの懸念があります。そのため、極力こういった負担を減らすために引き継ぎをしっかり行いましょう。

引き継ぎが不十分の場合、引き継ぐ人に迷惑がかかるだけではなく取引先にも迷惑がかかり、会社に損害が生じてしまうなどというトラブルが起こることもあります。

まとめ

・退職の意思を伝えたとき、会社や上司から引き止められることが多くあります

・きちんと退職の意思はかたいことを理路整然と伝える必要があります

・退職の相談をするときは退職したい日のだいたい1カ月半から2.3カ月前になります

・引き継ぎをしっかりと行い、引き継ぐ人の負担を減らすようにします

・会社から退職の了承が得られないときは「退職届」を出すことによって退職することができます

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