誰でも退職の際には、スムーズに円満退職したいものです。そのために一番難しいのは、タイミングです。

自分で決めるにも決めきれない時もあるでしょう。今までお世話になった会社のタイミングに合わせたい時もあるでしょう。

どうやって退職を切り出すか、退職までの手続きなど一連のながれを順を追ってまとめます。

ケースバイケースで上手く立ち回って、滞りなく次のステップに進めるようになりましょう。

退職のタイミングを決める

まずは「いつ」退職するか、タイミングを決めなければなりません。

自分のタイミングで決めるのか、会社の節目などのタイミングで決めるのか、どんなケースがあるでしょうか。

自分自身のタイミング 辞め時

自分のタイミングでは、転職先が決まってるかが判断基準になることが多いでしょう。

転職先が決まっている場合には、次の転職先の入社日から逆算してタイミングを決めるのがよいでしょう。なるべく間をおかないのがおすすめです。

あまり間が長いと保険や年金の支払いを自分でしなくてはいけない場合があります。金銭的にも、手続き的に面倒が多くなってしまいます。

転職先がまだ決まっていない場合には、収入が途絶える可能性があるので、有給消化や賞与のタイミングを兼ね合わせて考えるのがベターです。

自分の有給がどれくらい残っているのか、賞与の査定はいつなのか、退職金がもらえるのかも知っておくべきでしょう。

会社に迷惑をかけないタイミング

お世話になった会社だからこそ、なるべく会社にも同僚にも迷惑をかけたくないと思う人も少なくありません。だからこそ、退職者が増えるのは、年末の12月と年度末の3月なのです。

円満でスムーズな退職を望むなら、繁忙期を避けるのが大鉄則です。

また、大きな人事異動があった直後も、あまりふさわしいタイミングとはいえません。

もし、自分が関わってるプロジェクトがあるなら、それが終了した時がいいタイミングになるかもしれません。引継ぎが終わりそうな時期から逆算したり、新卒が入る前もいいでしょう。

 

退職を上司に相談する際の注意点

自分の中で退職をしっかりと決めたら、伝えるべき人に正しい順序で伝えるのが大切です。はじめに同僚や後輩に退職を話してしまうのは、トラブルのもとになります。

まずは、直属の上司に『退職を相談』しましょう。

自分では決めてしまっているとしても、タイミングや引継ぎなど退職までにやらなくてはいけないことが多くあるので、『相談』や『意思表示』の形をとるのがいいでしょう。

退職をいつ相談するか

法律では、退職の2週間前までに意志を伝えればいいことになっています。

しかし、一般的なビジネスパーソンのマナーとしては、退職したい日から逆算して1~2か月前が相談するのにいいタイミングでしょう。

ただし、各会社の就業規則で違うこともあるので、事前に確認するのもおすすめします。

退職をどこで相談するか

直属の上司に相談する時には、人目につかない場所で、口頭で伝えるのが鉄則です。

そのためにも、事前にメールでアポイントを取るのがおすすめです。それぞれの社員の去就は、会社の大切な情報のひとつなので、上司に口頭で伝えるまでは、後輩や同僚にも伏せてくのがマナーです。

退職を相談した際、上司に引き止められる事があります、以下では引き止められる理由や、対処法について解説しています。この記事と合わせて、”もしも”の場面に備えましょう。

退職の際に引き止められた場合の対処法 引き止められる理由

退職願を提出する

自己都合の退職の際に提出するのは、「退職願」です。

一般的に、「退職届」は会社都合の場合、「辞表」は役職者や公務員が提出するものです。会社から退職願を要求されなくても、念のため提出しておきましょう。

退職願は、会社によってはフォーマットがある場合もあるので、事前の確認が必要です。なければ、ひな型や書き方がインターネット上で簡単に手に入るので参考にしましょう。最後の署名の後の捺印を忘れないようにしましょう。

退職日1か月~2週間前までには、他の人に見えないように、上司に手渡しをします。

以下の記事では、退職届の詳しい書き方や、「辞表との違いは何か」について詳しく解説しています、退職届について不安があれば、ここで知識をさらに深めましょう。

退職届・退職願の書き方とマナー・例文集

辞表って何?退職届との違いと書き方、例文

 

退職のために必要な、業務の引継ぎ作業

担当している業務があるなら、まずはそれらを完了、もしくはきりのいいところまで仕上げます。

引継ぎはスケジュールを作成して、進歩状況を把握しながら進めます。

この時、後任者に引継ぎノートを残すと、退職後の業務がスムーズに進むでしょう。業務のフローチャートなどだけでなく、習慣や取引先についてなど明文化しておくとわかりやすいです。

以下の記事は、業務の引き継ぎにして詳しく解説しています、合わせて読んで、気持ちのよい退職を目指しましょう。

退職をする際の業務の引き継ぎについて 引き継ぎをする際のポイント

退職の際の手続き

退職時に受け取るものや返却するものを忘れてしまうと、同僚だけでなく、転職先にも大きな迷惑をかけたり、トラブルにいたったりすることも考えられます。また、退職後にもやるべきことがあります。

退職時に受け取るものと返却するもの

以下はの物は会社に確実に返却しましょう。忘れがちなのは、パソコンにあるデータです。

これも返却、または消去します。ただし、消去の場合は、必ず事前に確認してから消去しましょう。

【返却するもの】

会社から貸与されたもの
制服、名刺、取引先の名刺、顧客リスト…など
社員である証明になるもの
社員証、社章、健康保険証…など
社費で購入したもの
パソコン、文具、備品…書籍など

 

以下は受け取る書類です。一部は郵送されるものがあるので、総務や係の人に確認しましょう。

【受け取るもの】

雇用保険被保険者証、年金手帳、源泉徴収票、離職票

 

退職後の手続きなど

退職後にもやることがあります。

年金は、国民年金に切り替えか厚生年金被扶養者になるか選択して手続きをします。健康保険は任意継続か国民健康保険に切り替え、あるいは被扶養者になるかの選択があります。

転職先が決まっていない場合には、離職票を持ってハローワークに行き、手続きをしなくてはいけません。

また、辞める時期によっては、住民税の納付、確定申告が必要になることもあるので、よく調べてみるか、役所に問い合わせてみましょう。

以下の記事では退職の際に受け渡す書類について詳しく解説しています、この記事と合わせて準備をさらに進めましょう。。

退職の手続きについて 受け取るものと返すもの書類などの解説

退職の流れについてのまとめ

  • 退職は、ステップアップのチャンスでもあるので、スムーズに円満に進めましょう。
  • 退職のタイミングは、転職などの自分のタイミングか、年度末や繁忙期でない時などの会社のタイミングに合わせて考えましょう。
  • 退職日から逆算して1~2か月前には、直属の上司に人目につかないところで、口頭にて退職の相談をするべきです。
  • 退職願は、退職日から1か月~2週間前までには、会社に要求されなくても提出するのが無難です。
  • その後は、担当業務の整理や引継ぎ作業をしましょう。実務だけでなく、取引先や顧客についてなど情報を明文化した引継ぎノートを残すとより効率がいいでしょう。
  • 退職の際には、返却するものと受け取るものを忘れると、今の会社だけでなく転職先にも迷惑をかける可能性があります。慎重に忘れ物がないようにチェックしましょう。
  • 退職後も、役所や関係機関での手続きが必要になります。転職先が決まっているか、辞める時期はいつかなどで、手続きに違いがあるので、わからない場合には聞いてみるのが大切です。