アルバイトや派遣社員、正社員でも、本契約する前に試用期間がある会社があります。試用期間中に辞めたくなった場合は退職できるのでしょうか。
この記事では主に以下の点について解説していきます。
- 退職のメリット、デメリット
- 試用期間中の退職で必要な手続き
試用期間中の退職に迷っている方はぜひ参考にしてみてください。
目次
試用期間とは
会社側が従業員の働きぶりを見て、本契約するかどうか決める期間ですが、従業員にとってもこの会社で働いていけるかどうかを判断する期間でもあります。
大抵はお互いに問題がなければ、そのまま継続して本契約になります。原則として、長期雇用を見込んでの試用期間です。一般的には1〜6ヶ月、長くて1年のところもあります。
会社側は試用期間だからと言って簡単に解雇できるわけではありません。正当な理由がなければ解雇できない決まりがあります。では、従業員も辞めにくいのでしょうか。
すぐに辞めることによるメリット・デメリット
せっかく就職・転職活動して入った会社を試用期間内に辞めるなんてもったいないと思うかもしれません。すぐ辞めたときのメリットとデメリットを確認します。
試用期間中に辞めることによるメリット
試用期間中に辞めることによるメリットとして以下のようなものがあります。
面接で必ず聞かれる「なんですぐ辞めたのか？」という質問をされにくくなります。空白の期間は就職活動が長引いていたということで解釈されます。
長期間働いていると後任者を見つけてから、その人に引き継ぎをしなくてはなりません。しかし、短期間で辞めた場合は引き継ぎもできないので、その業務はなくなります。そのため、引き止められることも少なく、後腐れなく辞めることができます。
試用期間中に辞めることによるデメリット
試用期間中に辞めることによるデメリットは以下のようなものがあります。
就職・転職活動は予想以上に労力と時間とお金を費やします。もちろん、今後長期で働くのに自分にぴったりの会社を見つけることは大切です。しかし、試用期間に辞めて、転職活動を再開すると精神的に参ってしまう人もいるので注意しましょう。
社会保険は会社側の雇用の規則で加入が義務づけられています。会社と自分、折半して納めているため、従業員であることが会社を通じてすぐに分かります。社会保険の対象になるのは2ヶ月を超えて仕事をしたときです。
試用期間中に辞める上で手続き上で気をつけること
上司に直接言う
試用期間中に辞める場合は、会社の都合はそこまで考慮しなくて良いでしょう。引き継ぎなども考えなくてもよいので、直属の上司にまずは口頭で告げます。
上司に話すときには直接もしくはメールでアポイントを取ります。この段階でははっきりと退職の意思を示すのではなく、あくまで相談という形を取るのがよいです。
退職願は必要か
試用期間であっても、「本日付で辞めます」というわけにはいきません。できるだけ早く上司に気持ちを伝えて、後任者や業務の割り振りなど対策を取ってもらえるようにしましょう。
退職の意思を伝える際はメールや手紙ではなく、直接、上司に口頭で告げます。上司に退職の意思を口頭で伝えた後、書面で示すために退職届を提出します。
退職願はあくまで退職する意思を願い出るものなので、上司と話した後に提出するのは退職届です。
退職の種類
退職には、会社都合退職と自己都合退職の2種類があります。
会社都合退職とは、会社の経営不振やリストラ、倒産など会社側に原因があり、従業員が退職したケースです。一方、自己都合退職は転職や引越しなどを理由に従業員の都合で退職するケースです。
試用期間中の退職であれば、大抵の場合、自己都合退職として処理されます。会社都合の場合、転職活動の際に解雇の理由を聞かれ、印象があまりよくありません。
自己都合退職にしてもらえるとありがたいので、どちらの種類なのか辞める前に確認を取っておくとよいでしょう。
試用期間の退職についてのおさらい
試用期間の退職についてのおさらいは以下の通りとなります。
- 試用期間は長期雇用を原則とし、会社と従業員がお互いに雇用関係を続けられるかを確認する期間のこと
- 試用期間中に退職するメリット：職歴に跡が残らず、後腐れなく辞められる
- 試用期間中に退職するデメリット：就職、転職活動の再開、社会保険の手続き等
- 退職を願い出る場合には直属の上司に直接口頭で話すこと。メールや手紙はNG
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