この記事では「リモートワーク」の意味や使い方について解説いたします。

コロナ禍で日本でも急激に広まった働き方ですが、その意味や使い方については詳しく理解していないという人もいるかもしれません。

そこで今回は「リモートワーク」の導入が進んでいる業界や職種、メリットやデメリットなども交えてまとめました。

それでは一つずつ確認していきましょう。

リモートワークとは


「リモートワーク」とは自宅で働くことを意味する言葉です。

所属している会社やオフィスに出向いて勤務するのではなく、自宅やカフェなど、会社とは別の場所で仕事をするスタイルを「リモートワーク」と呼びます。

語源になっている英語の「remote」は「遠隔の」という意味があり、「remote work」は「遠隔地での仕事」という意味です。

リモートワーク・テレワーク・在宅勤務の違い

「リモートワーク」と似た言葉として、「テレワーク」や「在宅勤務」が挙げられます。

「テレワーク」の意味は「リモートワーク」とほとんど同じです。

そもそも「テレワーク」という言葉は、1970年代に起こった世界的なオイルショックがきっかけとなり、米国で初めて導入された働き方の一つでもあります。

以後日本でも郊外でのサテライトオフィス設置や在宅ワークが始まるようになり、「テレワーク」という言葉が使われるようになりました。

それが昨今では「テレワーク」と同義で「リモートワーク」と呼ばれることが多くなったということです。

また「在宅勤務」は文字通り「自宅で仕事をすること」を意味します。

「リモートワーク」は自宅以外でもホテルやカフェなど会社以外で働くことを意味するのに対し、「在宅勤務」は働く場所が自宅限定です。

ただし上記はいずれも会社以外で働くという点では共通しているので、同じような使われ方をしているのかもしれません。

リモートワークの導入が進んでいる業界・職種


「リモートワーク」の導入が進んでいる業界はIT業界です。

「リモートワーク」には通信機器やネット環境が必要になることが多いので、それらを問題なく使いこなせるIT業界と相性が良いといえます。

また「リモートワーク」の導入が進んでいる職種はプログラマーやWebライター、Webデザイナーなどが挙げられるでしょう。

上記はいずれもパソコンと向き合うことが多く、「リモートワーク」に適しているといえます。

勤務時間というより成果物によって仕事ぶりが評価されやすいという点も、それらの職種の共通していえることです。

全体のリモートワーク導入率はどれくらい?

労働者人口も多い東京都に焦点を当てて、「リモートワーク」導入率を見てみましょう。

東京都が発表した「緊急事態措置期間中の2月後半の調査結果」によると、東京都の「リモートワーク」導入率は初めての緊急事態宣言が発令された2020年4月以降、一貫して50%以上を上回っています。

また従業員規模が100人以上の企業では約7割以上が「リモートワーク」を導入していると発表されました。

その一方で地方都市ではわずか数%程度と、大都市圏と地方都市とで大きな開きがあります。

リモートワークのメリット


「リモートワーク」には、会社に出勤する場合と比べてメリットとなることがいくつも存在ます。

この項目では、「リモートワーク」のメリットとして4つ取り上げました。

通勤が不要になり、時間を有効活用できる

「リモートワーク」をすると通勤が不要になり、時間を有効活用することができます。

例えばこれまで通勤に片道1時間かけていたとすると、往復で2時間かかっていたわけです。

1ヶ月に20日出勤すると考えると1ヶ月で40時間、1年では480時間が通勤時間になります。

しかし「リモートワーク」であれば通勤時間がないので、その分を家事や趣味など他のことに当てることができるというわけです。

これは「リモートワーク」の大きなメリットだといえるでしょう。

プライベートと仕事を両立しやすい

プライベートと仕事を両立しやすいというのも、「リモートワーク」のメリットの一つです。

職種にもよりますが、仕事の合間に友達とランチをしたり、自分の裁量でプライベートな時間を確保したりすることができます。

先述のように通勤時間がなくなるので、その分をプライベートの時間に費やすことができるという点でも、プライベートと仕事を両立しやすいといえるでしょう。

遠方に住む優秀な人材を採用できる

「リモートワーク」なら、遠方に住む優秀な人材を採用できるというメリットがあります。

会社勤務であれば通勤圏内の人しか採用することができませんが、「リモートワーク」であればそのような制約が必要ありません。

したがってこれまで地理的な要因で採用できなかった優秀な人材を採用できるというわけです。

オフィスコストを削減できる

オフィスコストを削減できるというのも、「リモートワーク」のメリットだといえるでしょう。

オフィスコストにはオフィスの賃料や光熱費などが当てはまります。

「リモートワーク」を導入すればそれらのコストのコストを削減できる上に、通勤交通費を支給する必要もなくなるので、大幅にコスト削減することができるというわけです。

リモートワークのデメリット

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「リモートワーク」にはメリットだけではなく、デメリットもあります。

この項目では、「リモートワーク」のデメリットを4つピックアップしました。

社員同士でコミュニケーションを取る機会が減る

「リモートワーク」では社員同士でコミュニケーションを取る機会が減ることになります。

会社に出勤すると毎日のように顔を合わせますが、「リモートワーク」ではそのような機会も減ってしまうということです。

それに伴って会社に所属している実感が薄くなったり、人とコミュニケーションをする機会が減ることによる寂しさを覚えたりすることがあるかもしれません。

自己管理ができないと生産性が低下する

自己管理ができないと生産性が低下するのも、「リモートワーク」のデメリットとして挙げられます。

会社であれば他の社員や上司の目があるので休憩時間を除いて仕事に取り組めますが、家やカフェなどであればつい怠けてしまったりするということがあるかもしれません。

したがって「リモートワーク」においては自己管理ができないと、仕事の生産性が低下するといえます。

労務管理や人事評価が難しい

「リモートワーク」では労務管理や人事評価が難しいというデメリットがあります。

会社勤務であれば労働日時や働きぶりなどを直接確認できますが、「リモートワーク」ではそれができません。

それによって労務管理が問題になったり、適切な人事評価ができなかったりすることがあるかもしれないということです。

情報漏洩のリスクが高まる

「リモートワーク」では情報漏洩のリスクが高まる可能性が、会社勤務より高いといえます。

例えばカフェなどで仕事をしていた場合、周囲の人にパソコン画面を覗かれたり、あるいは盗難に遭ってパソコン内の情報が流失してしまったりする可能性があるということです。

また社外から社内のネットワークにアクセスする場合、その通信を傍受されるということがあるかもしれません。

リモートワーク導入の3つのポイント

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「リモートワーク」を導入する上では、事前に知っておいた方が良いポイントがあります。

この項目では、そのポイントを3つにまとめました。

段階的に導入を進める

「リモートワーク」導入に際しては、段階的に導入を進めることが望ましいでしょう。

例えば全員一斉に「リモートワーク」を開始した場合、ネットワークに接続できなかったり機器トラブルがあったりして大多数に影響が出る可能性があるからです。

その間業務が滞ることになり、取引先や顧客などに少なからぬ絵不都合を与えることになりかねません。

そのようなリスクを避けるため、「リモートワーク」は段階的に導入を進めた方が良いということです。

ITツールを有効活用する

「リモートワーク」ではITツールを有効活用する必要があります。

具体的にはパソコンやスマートフォンなどの端末や、インターネットへの接続環境などです。

実際に「リモートワーク」を開始する前に、社内でテスト接続を実施するなどした方が良いかもしれません。

人事労務制度を整備する

人事労務制度を整備するのも、「リモートワーク」では大切です。

例えば出社する人の方が待遇が良ければ、出社する人としない人の間に不公平感が生じます。

また「リモートワーク」に反対したり、不満を訴えたりする社員が出てくることも十分に考えられるでしょう。

そのようなことがないように、事前に人事労務制度を整備しておくことが必要だというわけです。

まとめ この記事のおさらい

  • 「リモートワーク」とは自宅で働くことを意味する言葉
  • 「テレワーク」の意味は「リモートワーク」とほとんど同じである
  • 「リモートワーク」は自宅以外でもホテルやカフェなど会社以外で働くことを意味するのに対し、「在宅勤務」は働く場所が自宅限定という違いがある
  • 「リモートワーク」の導入が進んでいる業界はIT業界
  • 「リモートワーク」の導入が進んでいる職種はプログラマーやWebライター、Webデザイナーなどが挙げられる
  • 東京都の「リモートワーク」導入率は初めての緊急事態宣言が発令された2020年4月以降、一貫して50%以上を上回っている
  • 「リモートワーク」のメリットとしては、通勤が不要になり時間を有効活用できること、プライベートと仕事を両立しやすいことなどが考えられる
  • 「リモートワーク」のデメリットは、社員同士でコミュニケーションを取る機会が減ること、自己管理ができないと生産性が低下することなどが挙げられる
  • 「リモートワーク」導入のポイントとしては、段階的に導入を進めること、ITツールを有効活用すること、人事労務制度を整備することが考えられる