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「終身雇用」が一般的な日本では、転職することはイメージが良くありませんでした。しかし、転職する人々が増加するにつれて、印象も大きく変化し転職市場も拡大しています。転職する理由は人それぞれ異なるでしょうが、自分がチャレンジしたい会社に入社するためには、まず自分をPRすることが必要です。
履歴書の自己PR欄に何を書くのか？その書き方次第で、折角のキャリアも相手に伝わらないこともあります。ここでは転職を希望する方のために「転職で成功する」自己PRの書き方についてお話します。
履歴書の自己PRは250文字以内に
自己PR欄の履歴書もありますが、書類選考をクリアするためにもしっかりと自己PRすることは大切なので、必ず自己PR欄のある履歴書を選んで下さい。
自分のキャリアや思いを伝えようとすると、どうしても書く量が増えてしまいがちです。しかし、限られたスペースの中で色々詰め込もうとすると文字が小さくなります。小さな文字がびっしり埋まったPR文は、見づらくで読む気力を半減させてしまいます。
多くても250文字以内で収まるようにします。また、1つの文が長いのもNGです。長くても100文字ぐらいのシンプルで分かりやすい文章にすることです。
250文字の中では、自分のキャリアや強みを伝え相手にとってメリットがあることをアピールします。但し、注意したいポイントがあります。
スキルや強みは明確に
まず、企業の経営理念などを理解して、どのような人物像を求めているのかを分析します。それに基づいて、自分の強みやスキルを当てはめてみます。例えば、「常に前向き」なことが強みだとします。「私の強みは常に前向きなことです」だけでは、あまりにも抽象的すぎです。
その強みがどのように仕事に反映されたのか、具体的な事例を述べることが重要です。そのためには、過去の仕事の経験を全て洗い流してみましょう。そして、企業の求めている人物像とマッチできれば自己PR文は完成です。
自己PR文の例文
具体性に欠ける例文
このPR文には、具体的な実績が見えません。抽象的な表現が多いので読む側にとって判断材料しづらい文章となっています。
好印象をあたえる例文
このように具体的な成果が書かれていれば、「雇用するメリット」が見えてきます。「毎月2件」のように数字があげられれば、よりインパクトの強い自己PRになりますね。
未経験の職種への転職の場合
新卒者以外での募集は、「経験者」を求めているケースが多いですが、「未経験者OK」という募集も少なくありません。この場合、未経験者を募集するメリットを考えてみることも大切です。その企業について分析して、どのような人材を求めているのかを推測してみます。
前職を辞めた理由は様々でしょうが、企業が求めている人物像に自分が当てはまっているのかを判断することはできます。その理想像と自分の強みがマッチしていれば説得力のある自己PRは書けるでしょう。
例えば、職種が違っても必要なスキルはあります。特別な資格が無くても資料作成などの経験があれば、ワードやエクセル、パワーポイントなどは使えるでしょう。「プレゼンテーション用の企画書をパワーポイントで20ページ作成しました」など、具体的な実績を書き込んで下さい。
特別なスキルがなくてもこれまでの仕事で経験したことはしっかりとアピールしましょう。お客様との接客や社内コミュニケーション、ビジネスマナーなど自分の強みと思われることは積極的に書き込みます。そして、その強みが企業に活かされるのことを感じさせることが大切です。
次に、転職の自己PR文の悪い例と良い例をみてみましょう。
違う業種への転職自己PR例文
5年間医薬品メーカーの営業として様々な人と接してきました。気難しい医師の方も何度か営業を繰り返している中で親しく声をかけてくれるようになりました。貴社のような家電業界は未経験ですが、妻がチラシを良く見ているので新製品などの情報は多少知っています。これまでの営業経験を活かして貴社のお役に立てればと思います。
この例は、医薬品の営業から家電販売店への転職する場合です。この自己PRで欠けているのが、なぜ販売店の仕事に興味をもったかという動機です。この文章では、たまたま妻がチラシで見ていたから募集したように誤解される危険性もあります。
5年間医薬品メーカーの営業として様々なお役様とお付き合いしてきました。苦手だと思っていた先生も営業しているうちに親しくなり、コミュニケーションの大切さを実感しました。家電販売は未経験ですが、お客様の目線に立って接することは職種が違っても重要なことだと思います。この経験を活かして貴社の売上に貢献できれば幸いです。
この自己PR文には「苦手なお客様ともコミュニケーションをはかり売上をあげる」という企業にとっての明確なメリットが感じられますね。
未経験の職種への転職は、そう簡単なものではありません。「やっぱり向いていませんでした」などという結果にならないように、事前に仕事内容などは理解しておくことが大切です。
